感動建設

　もう１５年以上前になるが英国を訪れた事が有る。そのロンドン郊外にあるテムズ川沿いのハンプトン・コート宮殿を訪れた。広大な宮殿は、その内外とも公開されており、内部の荘厳さと広大な庭園の素晴らしさ（特に花々）に感動を受けた事を覚えている。

　余談だが、その帰路はテムズ川を３，４時間かけてクルーズでウエストミンスターまで戻ったのだが川から見る風景は陸からのそれとは違って、新鮮な発見が有って大変面白かった。日本でも隅田川など各地にクルーズが有るので試される事を勧める。

　さて、そのハンプトン・コートの庭園の中に上の様な世界的に有名な庭園迷路が有る上空からの写真を見る限りにおいては、それを制覇する事にさほどの困難はないと言うより平易である。しかし、左のようにその中に一旦入るとそこから出る事は容易ではない。要所要所に係員が居て、出口を教えてくれる位だ。それは、全体がイメージできず通路と壁だけで方向感覚もなくなり能がパニックを起こすからだろう。私は何とか独力で脱出したが、相当な苦労と言うよりかなりの距離を歩いた記憶が有る。

　それとそれと同じような事が建築の設計図で起る。一般に設計図は次の構成からなっている。

　　　　①　仕様書(SPECIFICATION)

　　　　②　平面図(PLAN)　

　　　　③　立面図(ELEVATION)

　　　　④　断面図(SECTION)

　　　　⑤　詳細図(DETAIL)

　　　　⑥　各種設備図(EQUIPMENT)

　設計者はこれらに自身の意図を表現し、施工技術者はそれを読み取り具現化していく。お互い優れた技術者では有るのだが、図面には表現しきれない不明確な部分が多数存在する事がまま有る。この場合施工技術者は、設計者にその意図を確認したり調整したり、又施工図と称する図面を作成する（施工図については、本ブログ内を参照）。

　とまあ、技術者同士の話ではそれで済むのだが、建築の素人たる建築主が自身の発注した建築物を図面からのみイメージする事は非常に難しい。特に完成した時に自身の希望とかけ離れていては、一大事業も水泡に帰する。

　そこで、設計者や施工者は計画や施工中から下の様な、内外パース（左）や模型（右）などを作成し、少しでも建築主がイメージし易い様に注力する。又、コンピューターグラフィックスの技術を駆使した疑似体験ソフトもある。

近い将来、今はやりの３D画像ですべてがイメージできるソフトに発展していくであろう。

　三和建設においては、お客様の夢や希望が具現化で来るよう、初面談から竣工引き渡し・経年メンテナンスまで、詳細なプレゼンテーションと供に密着した営業方針を敷いている。相談事や疑問の解決への橋渡しに利用していただければと思う。

　又、最先端の省エネ技術や環境ソリューションについても、豊富な技術の蓄積が有るので気軽にお声掛け頂きたい。

川　端　康　司

我々のような総合建設業者（いわゆる「ゼネコン」）が、建物を建築する現場で実際どのような仕事をしているのか？という事はあまり知られていない。
漠然とは「建物を造ってるんでしょ？」ということになるが。
原則的にはゼネコンの社員が自ら土を掘ったり、タイルを張ったりなどの作業はしない。
むしろ、してはいけない。
では何をしているのか？？
工事担当者は「施工管理」あるいは設計担当者は「工事監理」と言われる『かんり』を日々の業務として実施している。
 
「施工管理」とはいわゆる現場監督さんの仕事であり、ご下命頂いた建物を、ご要望の品質で工期内に予算内で事故無く環境に配慮して最終的に発注者にお引渡しする仕事である。
具体的には
・搬入された資材や現場に取り付けられた成果品は要求された品質を満足しているか？
・工程に遅れはないか？遅れそうならどう対策を打つか？
・工事用設備に危険な箇所はないか？作業員の体調は万全か？
・現場から搬出される廃棄物は適正に処理されたか？
など、日々数多くの『管理』を実施している。もちろん自分自身で作業などしていると『管理』がおろそかになる訳で、そういう意味からも原則的に施工管理者は自ら作業してはならない。
 
では「工事監理」とは何か？
建築工事の契約とは、実物が存在していない段階での契約（請負契約）となる。
その根拠となるのが「設計図書」であり、もちろん、これから施工される建物は「設計図書」どおりに施工されなくてはならない。施工者が設計図書（契約）どおりに建物を施工しているか？それを発注者に代わって監理するのが工事監理者であり、一般的には当該建物の図面を作成した設計者が担うことが多い。具体的には
・施工者と打合せを実施し設計図書の説明をおこなう
・施工者が「設計図書」を元に作成した施工のための図面を承認する
・施工者の施工状況を発注者に報告する
・検査や引渡しの立会いを実施する
などなど。
 
この「施工管理」と「工事監理」は非常に似通った単語であるものの、その業務や立場は全く持って異なるもので確実に区別されるべきものである。我々の業界では会話の中でそれを区別するために「施工管理」を「竹かん」、「工事監理」を「皿かん」などと表現している。
 
当社のように設計施工を得意としている会社では、その異なる立場の「かんり」者を内包しているわけで、一つの建築現場においてはお互いの「甘え」というものが最大の敵となる。二つの『かんり』者間でお互いの立場を尊重しつつ日々議論を交わすことが顧客満足創造に繋がる。裏を返せば、それが出来ずしての設計施工は評価されない。

松本　孝文

圧縮強度とは文字通り押し潰そうとする力に対する強度であり、鉄筋コンクリート造においてはコンクリートの圧縮強度が構造体全体の強度を決める重要の要素となる。

建築工事標準仕様書JASS5（鉄筋コンクリート工事2003年度版）によれば、一般的に用いられるコンクリートの圧縮強度を表す用語は４種類もある。

①呼び強度
文字通りコンクリートを注文する際に指定する強度。これが一義的に水セメント比に換算される。
つまり、「27Nのコンクリートくれ」と言ったら、工場はこれに見合う水セメント比のコンクリートを作ってもってくる。

②設計基準強度（Fc）
建物の構造的強度（耐震性など）を決定する強度。
つまりFc値は設計プロセス上の数値であって、実際のコンクリートの強度とは異なる。

③耐久設計基準強度（Fd）
Fcとは全く別の観点で、構造体コンクリートの耐久性（すなわちひび割れの抑制度合い）を決める数値。
これを「強度」と呼ぶことが誤解を招く原因でもある。
コンクリートの耐久性は水セメント比の影響が大きい。
呼び強度の欄にも書いたとおり、強度と水セメント比は一義的に決まるために、便宜上、耐久性と強度を関連付けている。
Ｆd値も設計プロセス上の数値であって、実際のコンクリートの強度とは異なる。

④品質基準強度（Fq）
別々の観点で「基準」となる強度がFcもしくはFdのいずれか大きいほうで決まる。
これに、施工ばらつき補正が加わって品質基準強度Fqとなる。

さらに打設時期によって決まる温度補正を加えたものが「呼び強度」となる。

設計者はもとより施工技術者においても、この４種類のコンクリート強度を理解していないといけない。

温度補正や施工ばらつき補正の考え方については次の機会に。

森本　尚孝

建築当時、建築基準法又はこれに基づく命令や条例の規定等に適合した建築物が、ある時法律が改正されその建築物の全体又は一部が適合しなくなる場合がある。このような建築物を法律用語で「既存不適格建築物」という。

ちなみに構造関係の改正履歴は下記の通りである。

1950年（昭和25年）建築基準法制定

建築基準法施行令に構造基準が定められ、許容応力度設計が導入された。

1971年（昭和46年）建築基準法施行令改正

1968年の十勝沖地震を教訓に、鉄筋コンクリート造の柱のせん断補強筋規定が強化された。

1981年（昭和56年）建築基準法施行令大改正　新耐震設計基準

1978年（昭和53年）の宮城県沖地震後、耐震設計法が抜本的に見直され耐震設計基準が大幅に改正され、現在の新耐震設計基準が誕生した。
この、新耐震設計基準による建物は、阪神大震災においても被害は少なかったとされている。
これを境に、「1981年昭和56年以前の耐震基準の建物」や「1981年昭和56年以降の新耐震基準による建物」といった表現がされるようになる。

2000年（平成12年）建築基準法及び同施行令改正

性能規定の概念が導入され、構造計算法として従来の許容応力度等計算に加え、限界耐力計算法が認められた。

2007年（平成19年）建築基準法及び同施行令改正

耐震偽装問題をうけての法改正。罰則が強化され、専門家による構造計算の審査（ピアチェック）が導入された。

「既存不適格」という言葉からはいかにも法に適していないようなイメージを受けるが、増改築等が行われない限り不適合のまま存在することが建築基準法により許容されている。つまり、「既存不適格建築物」の存在は「適法」なのである。

谷　直人

国土交通省が実施する「長期優良住宅先導事業」なる取組みがある。

つい先日、平成２２年度第１回事業の採択事業が発表された。
平成２０年度から年２回のペースで実施され、今回で通算５回目である。
当初は、「超長期住宅先導的モデル事業」や「長期優良住宅先導的モデル事業」と呼ばれていたが、今回の名称は冒頭の通り「長期優良住宅先導事業」である。
名前を変われども、その主旨や中身は同じである。

三和建設株式会社では長期優良住宅の考え方を取り入れたマンション「エス・アイ２００」を提唱しており、平成２１年度第１回事業でその提案が採択され、長期優良住宅の認定を受けたマンションを我が国で最初に完成させた。

そして、このたび通算５回目となる平成２２年度第１回事業において、再び三和建設の「エス・アイ２００」が採択されたのである。

ちなみに本事業のこれまでの採択実績数は次のとおりである。

かねてから指摘している通り、マンションの採択実績は本当に少ない。

本事業の事務局である（独）建築研究所による平成２２年６月１１日付「建築研究所ニュース」に、本事業の総評が書かれている。

この中で、本事業の共同住宅新築部門に関し、
「一度の建設での供給戸数が多く、地域の環境形成に大きな影響を与える共同住宅においてこそ、（中略）長期に使用可能な優良住宅を普及させていくことが重要」
とある。

確かにその通りではある。

しかし、ひとつ大きな視点が抜けている。共同住宅は作るのも壊すのも大変なのである。まして鉄筋コンクリート造となれば、新築や解体において経済的にも環境的にも大きなコストがかかる。

マンションにこそ長期優良住宅の考え方を！

森本　尚孝